オイルマネーとは、石油の輸出によって産油国が得た巨額の資金のことです。特に中東の産油国が石油を売却して得た収入が、世界中の金融市場や不動産、企業などに投資されるお金を指します。
1970年代のオイルショック以降、石油価格が急激に上昇したことで、サウジアラビアやアラブ首長国連邦（UAE）、クウェートなどの産油国には莫大な富が集まりました。これらの国々は人口が比較的少ない一方で、石油という貴重な資源を大量に持っているため、使い切れないほどの収入が生まれます。
こうして蓄積された資金は、国内のインフラ整備や開発に使われるほか、余った分は海外に投資されます。欧米の株式市場、債券、不動産、さらには有名企業への出資など、投資先は多岐にわたります。日本企業にも投資されることがあり、世界経済に大きな影響を与える資金源となっています。
近年では、石油に依存しすぎない経済を目指して、産油国が政府系投資ファンド（国が運営する巨大な投資会社）を通じて、より戦略的に資産運用を行っています。原油価格の変動によってオイルマネーの規模も変わるため、石油市場の動向は世界経済全体にとって重要な要素です。
目次
