中東情勢悪化で原油価格が急騰

3月9日は「ミクの日」として多くのファンが盛り上がりを見せる一方、日本経済には深刻な危機が迫っている。イスラエルとイランの軍事衝突が10日目を迎え、NY原油先物価格が一時119ドル水準まで急騰。これを受け、日本国内のガソリン価格が来月には少なくとも235円に達する見通しとなった。

専門家は282円との衝撃試算

複数の専門家は、原油先物が120ドル水準で推移した場合、ガソリン価格が1リットルあたり約282円にまで跳ね上がる可能性を指摘している。現在でも補助金を投入しているにもかかわらず、この水準では家計への打撃は避けられない。

資源エネルギー庁は既に鹿児島県の志布志国家石油備蓄基地に「放出準備」の指示を出しており、政府も事態の深刻さを認識している様子だ。

東京市場はトリプル安

原油価格急騰の影響は株式市場にも波及。東京市場では株安、円安、債券安のトリプル安となり、日経平均株価は一時4200円超の急落を記録した。エネルギーショックへの警戒感が市場全体を覆っている。

なぜここまで悪化したのか

イスラエル軍がイラン中部を攻撃し、革命防衛隊施設の隣接小学校で175人の女子児童らが死亡する惨事が発生。トランプ大統領は「イランがやったと思う」と発言するなど、情勢は混迷を極めている。サウジアラビアもイランに攻撃停止を要求するなど、中東全体が緊張状態にある。

ネット上では「楽しいミクの日が台無し」「通勤できなくなる」「補助金なしだと300円超えるのでは」と悲鳴が上がっている。政府の即効性ある対策が求められる状況だ。