2026年3月10日、イラン攻撃の影響が思わぬ形で日本の農業を直撃している。原油価格の高騰に伴い、化学肥料の原料価格が急騰。田植えシーズンを目前に控えた日本の稲作農家が「このままでは米作りを辞めるしかない」と悲鳴を上げている。
化学肥料の主要原料である尿素やリン酸は、製造過程で大量の石油や天然ガスを消費する。中東情勢の悪化で原油価格が1バレル100ドルを超える水準まで高騰したことで、肥料価格も連動して急上昇。一部の肥料は前年比で50％以上の値上がりとなっており、農家の経営を圧迫している。
新潟県の稲作農家は「肥料代だけで昨年の1.5倍になった。米価は上がらないのにコストばかり増えて、もう限界」と語る。特に高齢農家や小規模経営の農家は「赤字覚悟で続けるか、廃業するか」の二択を迫られている状況だ。
ネット上では「食料自給率がさらに下がる」「政府は補助金を出すべき」との声が相次いでいる。一方で「米余りなのに補助金はおかしい」「構造改革のチャンス」といった意見も見られ、議論は分かれている。
農林水産省は「肥料価格高騰への緊急支援を検討している」としているが、具体的な支援策はまだ示されていない。JA全中は「このままでは日本の米作りが崩壊する」として、政府に早急な対策を求める要望書を提出した。
中東情勢の長期化が懸念される中、日本の食料安全保障にも深刻な影響が及び始めている。「遠い中東の戦争」が、日本人の食卓を直撃する現実に、多くの国民が衝撃を受けている。農業の持続可能性が、かつてないほど問われる事態となっている。
