3月10日後場、日経平均株価は前日比1519円高と大幅反発し、前週末の急落から一転して力強い買い戻しの動きが見られた。トランプ大統領の「対イラン軍事作戦は間もなく終了」発言を受けて、投資家心理が改善したことが背景にあるとされている。
前週末の東京市場は、イラン情勢の緊迫化を受けて日経平均が一時4200円超下落する「歴史的な急落」を記録していた。しかし週明けの10日は一転、株価指数先物に断続的な買いが入り、現物株も全面高の展開となった。特にハイテク株や輸出関連株に買いが集中し、市場全体を押し上げた。
市場関係者は「トランプ大統領の発言で、中東情勢が早期に収束するとの期待が広がった。ただし実際に戦闘が終結するかは不透明で、楽観は禁物」と指摘している。原油価格も一時81ドル台まで下落しており、エネルギーコストの低下が企業業績にプラスに働くとの見方も株価を押し上げた。
一方で、専門家からは「これは一時的なリバウンドに過ぎない可能性がある」との慎重な声も出ている。イラン情勢は依然として予断を許さず、トランプ大統領が「イランの新最高指導者モジタバ師に満足していない」と発言するなど、火種は残ったままだ。
ネット上では「やっと持ち直したか」「先週の下げが異常だった」との安堵の声がある一方、「まだ油断できない」「また急落する可能性も」との警戒感も根強い。個人投資家の間では、今回の急反発を「絶好の売り場」と見るか「買い増しのチャンス」と見るかで意見が分かれている。
今後の焦点は、トランプ大統領の発言通りにイラン情勢が収束に向かうかどうかだ。市場は米国の次の動きと、原油価格の推移を注視している。短期的には乱高下が続く可能性が高く、投資家には冷静な判断が求められる局面が続きそうだ。
