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東証が急騰、日経平均1200円高
3月11日の東京株式市場は大幅続伸でスタートした。日経平均株価は寄り付き直後に一時1200円高を記録し、市場に安堵感が広がっている。特にソフトバンクグループが大幅高となり、相場を牽引する展開となった。
前日の米国市場は高安まちまちだったものの、東京市場では中東情勢への過度な懸念が後退したとの見方から買いが優勢となった。投資家心理が改善し、リスク資産への資金流入が加速している。
原油価格が11％急落
市場が注目したのは原油先物価格の急落だ。前日比11％安と大幅に下落し、供給懸念が後退したことが明らかになった。イランへの「最大規模」とされる米国の空爆後、ホルムズ海峡に機雷が敷設されたとの報道もあったが、トランプ大統領はこれを否定。供給途絶リスクが低下したとの見方が広がった。
ただし専門家の間では早期回復に否定的な意見も根強い。中東情勢は依然として不透明感が強く、予断を許さない状況が続いている。米軍によるイランへの攻撃で米兵150人が負傷したとの情報も明らかになり、国防総省の公表を大幅に上回る被害実態が判明した。
ソフトバンクGが相場を牽引
ソフトバンクグループの株価上昇が目立った。AI関連企業への投資が評価され、イーロン・マスク氏の「AIが欠乏を根絶する」との発言も市場の話題となっている。マスク氏と「豊かな」世界をめぐる議論が米国で活発化しており、テクノロジー株全体に追い風となっている。
一方で、中東情勢の不透明感は完全には払拭されていない。トランプ大統領が「終了近い」と発言したものの、イランとの対立構造は解消されておらず、地上部隊投入の検討も報じられている。
投資家は目先の株高を歓迎しつつも、地政学リスクへの警戒を緩めていない状況だ。
