Netflixが約150億円を投じてWBC2026の独占配信権を獲得したものの、新規加入者がほとんど増えず、大赤字が確定的になっていることがわかりました。ネット上では「やっぱりそうなった」「地上波でやれよ」と批判の声が相次いでいます。
「222億円の皮算用」が崩れた
Netflixは2026年3月開催のWBCの独占配信権を約150億円で落札しました。
当初の算段はこうです。2023年大会では関東地区の最高世帯視聴率が42.4%を記録。WBCを見たさに新規加入者が殺到すれば、最安プラン（月額890円）で2500万人が加入すると仮定した場合、約222億円の収入が見込めるはずでした。
しかし現実は厳しく、WBC開幕が迫っても加入者は期待を大きく下回る水準にとどまっています。
地上波なし・割引キャンペーンも効果薄
Netflixは今回、地上波への一部放映権すら譲渡しない強硬姿勢を取りました。これが裏目に出た形です。
「WBCを見るためだけに加入して、終わったら解約する」という声もSNSで多く見られ、たとえ加入者が増えたとしても翌月には解約されてしまうという構造的な問題も指摘されています。
Netflixは2月19日から3月18日の期間限定で、広告付きスタンダードプランを通常890円から498円（44%割引）に値下げするキャンペーンを実施しましたが、大きな効果は出ていない模様です。
「大谷がいなければ意味がない」
業界関係者によると、今大会の盛り上がりに最も影響するのは大谷翔平選手の存在だといいます。前回2023年大会も、大谷の活躍が視聴率を押し上げた最大の要因でした。
大谷選手は今大会に出場していますが、「地上波で見られない」という不満がライト層の離脱を招いており、Netflixの目論見は大きく外れた結果となっています。
「スポーツの独占配信」は成立するのか
今回のNetflixの失敗は、スポーツコンテンツの独占配信モデルへの根本的な疑問を突きつけています。ドラマや映画と違い、スポーツはリアルタイムで「みんなで見る」体験に価値があります。有料配信の壁を作ることで、その価値そのものを損なうリスクがあるのです。
150億円の投資を回収できるかどうか、Netflixにとって厳しい結果が待ち受けています。
