イランのアラグチ外務次官は3月6日、欧州諸国に対し「米国やイスラエルによるイラン攻撃に参加すれば、標的にする」と警告を発した。中東情勢が一気に緊迫の度合いを増している。
この警告は、イランと米国・イスラエルとの間で高まる軍事的緊張を背景にしたもの。サウジアラビアの国防相も同日、イランに対し「判断ミスをしないよう」警告しており、中東全域が一触即発の状況に陥っている。
特に注目されるのは、欧州諸国を巻き込んだ発言である点だ。これまで中東の紛争に対して比較的距離を置いてきた欧州各国だが、イランは「米・イスラエル側につけば容赦しない」という強硬姿勢を明確にした形だ。
スペインのサンチェス首相は「米国とは対立より協力を優先する」としつつも、「相手が過ちを犯したら指摘するのが同盟国」と述べ、米国への盲従はしない姿勢を示している。欧州各国は難しい判断を迫られることになりそうだ。
日本への影響も避けられない。中東での軍事衝突が現実化すれば、原油価格の高騰は必至。既に日本政府は中東在留邦人向けに退避便を準備しているが、希望者が座席数を上回り一部が乗り切れない事態も発生している。
WBCで高市首相の始球式が中止検討されるなど、国内イベントにも影響が出始めている。SNSでは「第三次世界大戦の序章では」「日本も無関係ではいられない」と不安の声が広がっている。中東情勢から目が離せない状況が続く。
