デフレとは、デフレーション（deflation）の略で、物価が継続的に下がっていく経済現象のことです。スーパーやコンビニで売られている商品の値段が、少しずつ安くなっていく状態をイメージするとわかりやすいでしょう。
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デフレが起こる仕組み
デフレは、商品やサービスを買いたい人（需要）よりも、売りたい人（供給）の方が多くなったときに起こります。例えば、お店に商品がたくさんあるのに、お客さんが少ないと、お店は値段を下げてでも売ろうとします。これが経済全体で起こるのがデフレです。
デフレの問題点
一見すると、物価が下がれば消費者にとって嬉しいように思えますが、実はデフレには大きな問題があります。
まず、企業の売上が減少します。商品が安くなれば、同じ数を売っても得られるお金が少なくなるからです。すると企業は従業員の給料を減らしたり、人員削減をしたりせざるを得なくなります。
給料が減ったり、仕事を失う人が増えたりすると、人々はさらに買い物を控えるようになります。すると企業はまた値段を下げる、という悪循環に陥ります。これを「デフレスパイラル」と呼びます。
デフレと日本経済
日本は1990年代後半から2000年代にかけて、長いデフレの時期を経験しました。この期間は「失われた20年」とも呼ばれ、経済成長が停滞し、多くの人が経済的な困難を感じる時代となりました。
デフレ対策として、政府や日本銀行（中央銀行）は、金融緩和政策（市場にお金を流通させやすくする政策）や公共事業の拡大などを行い、経済にお金が回るように努めています。
物価の安定は、私たちの生活や経済活動にとって非常に重要なのです。
