株価・為替・債券が同時に暴落
3月9日の東京市場は、中東情勢の緊迫化を受けて「トリプル安」と呼ばれる異常事態に陥った。日経平均株価は一時4200円超も急落し、為替は円安が進行、債券価格も下落するという、投資家にとって最悪のシナリオが現実となった。
原油価格の急騰が引き金となり、NY原油先物は一時119ドルまで上昇。東京原油も18年ぶりの高値を記録し、上げ幅は過去最大となった。イスラエル軍によるイラン中部への攻撃が10日目に入り、紛争の長期化懸念から資源価格が暴騰している。
ガソリン235円は確実に
エネルギー問題の専門家は「来月には少なくともガソリン価格が235円に達する」と警告。資源エネルギー庁は鹿児島県の志布志国家石油備蓄基地に「放出準備」の指示を出すなど、政府も緊急対応に追われている。
高市首相は「ガソリン対策を検討する」と表明し、電気・ガス代についても「遅滞なく対応する」と述べたが、即効性のある具体策は示されていない。SNSでは「また補助金バラマキか」「根本的な解決にならない」といった批判の声も上がっている。
インフレ再燃で家計直撃
原油価格の急騰は、ガソリンだけでなく電気代・ガス代・物流コストの上昇につながり、あらゆる商品の価格に波及する。すでにインフレが進行している中での資源高は、家計への打撃が極めて大きい。
ヤフーコメントでは「有事による原油高と円安が日本経済に与える影響」について議論が白熱。「即効性のある対策を求める声」と「忍耐を訴える意見」が対立している。経済アナリストは「この状況が続けば、日本経済は深刻な景気後退に陥る可能性がある」と警鐘を鳴らす。
世界経済への影響も
原油急騰は日本だけでなく、世界経済にも深刻な影を落としている。インフレ再燃への警戒感から、各国の中央銀行は金融政策の舵取りを迫られることになる。
中東情勢の先行きは不透明で、イランとイスラエルの攻撃応酬が続く限り、資源価格の高騰は止まらない見通し。市場関係者は「最悪の場合、原油価格は150ドルを超える可能性もある」と懸念を示している。
