東京市場が大パニック、投資家は真っ青

3月9日、東京株式市場で日経平均株価が一時4200円超も急落する歴史的な暴落が発生した。原油価格の急騰と中東情勢の悪化を受け、株安・円高・債券安の「トリプル安」という最悪のシナリオが現実のものとなった。

NY原油先物が119ドルを記録

暴落の引き金となったのは、原油価格の急騰だ。イスラエル軍によるイラン中部への攻撃が紛争10日目を迎え、事態は一層深刻化している。NY原油先物は一時1バレル119ドルに達し、エネルギーショックへの警戒感が世界中に広がった。

サウジアラビアがイランに攻撃停止を要求する一方、イラン側は報復の可能性を示唆。中東全体が全面戦争の瀬戸際に立たされている状況だ。

インフレ再燃の懸念が市場を直撃

原油価格の高騰は、世界的なインフレ再燃を引き起こす可能性が高い。日本では既にガソリン価格が来月235円に達するとされており、さらなる上昇も避けられない見通しだ。

投資家たちは「せっかく落ち着いてきたインフレがまた悪化する」「中央銀行の利上げが再開されるのでは」といった懸念を強めており、リスク回避の動きが加速している。

「押し目買い」狙う投資家も

しかし、全ての投資家が悲観的なわけではない。アジアの個人投資家の中には、この株安を「押し目買いのチャンス」と捉える動きも見られる。エネルギーショックは短期的には市場の混乱を招くが、長期的には投資機会になるとの見方だ。

特に、エネルギー関連株や防衛関連株には資金が流入しており、「有事の株買い」を実践する投資家も少なくない。

政府・日銀の対応に注目

高市内閣は中東からの邦人退避にチャーター機を手配するなど対応を急いでいるが、経済面での具体的な対策はまだ示されていない。支持率が59％まで下落する中、有効な経済政策の実施が求められている。

市場関係者は「今後の中東情勢次第では、さらなる下落もあり得る」と警戒を強めている。