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東京市場で歴史的な暴落
3月10日、東京株式市場で日経平均株価が一時4200円超も急落する「トリプル安」が発生し、市場関係者に衝撃が走った。この日、米国市場ではNYダウが239ドル高と上昇していたにもかかわらず、日本市場は真逆の動きを見せる異常事態となった。
トリプル安とは、株価・債券価格・為替の3つが同時に下落する現象を指す。今回の急落の引き金となったのは、イラン情勢の悪化に伴う原油価格の急騰だ。一時は90ドルを超える水準まで上昇し、エネルギーコストの増大を懸念した投資家がリスク回避の動きを強めた。
ドル円相場は158円付近まで円安が進行し、輸入物価の上昇懸念も重なって日本経済への打撃が警戒されている。特に製造業や輸送業など、エネルギーコストの影響を受けやすい業種の株価が大きく売り込まれた。
市場のパニックはなぜ起きたのか
トランプ大統領が「対イラン戦争はほぼ終了」と発言したことで、米国市場では楽観ムードが広がり株価が上昇。しかし、実際にはイランがトルコ領内にミサイルを発射するなど戦闘は激化しており、原油価格は乱高下を続けている。
日本市場では「米国の楽観論と現実のギャップ」を冷静に見極めた結果、リスク回避の売りが殺到したとみられる。ネット上では「これは序章に過ぎない」「ガソリン235円の次は株価暴落か」と不安の声が広がっている。
アナリストは「中東情勢が安定しない限り、市場の混乱は続く」と警告しており、投資家は神経質な展開を強いられそうだ。
