3月9日の東京株式市場は波乱の展開となった。週明けのアジア市場では日経平均対象のCFDが前週末から3000円超下落し、投資家の間に緊張が走った。原油先物価格が100ドルを突破したことで、中東情勢の悪化による世界経済への影響が懸念されたためだ。
ノルウェーの米国大使館付近で爆発音が報じられるなど、中東以外でも不穏な動きが相次いだことも市場心理を冷やした。米軍はイランが住宅密集地からミサイルやドローン攻撃を実施していると指摘し、イラン国民に「自宅待機」を求める異例の声明を発表。サウジアラビアもイランに報復を警告するなど、緊張は極度に高まっている。
しかし、日経平均株価は一転して5万5620円まで回復。市場関係者の間では「中東の急落を跳ね返した『買い』の正体」に注目が集まっている。一部では機関投資家による押し目買いや、日銀の金融政策維持への期待感が背景にあるとの見方も出ている。
為替市場ではドルが158円付近で推移し、主要10通貨に対して小幅上昇。6日の米国市場では弱い雇用統計や原油高を嫌気して株式市場が続落していたが、週明けのアジア市場では一転して楽観的な動きが見られた。
専門家は「中東情勢は予断を許さない状況だが、市場は過度な悲観論を避けている」と分析。ただし原油価格の高止まりが続けば、日本経済にも影響が及ぶ可能性があり、引き続き警戒が必要だとしている。
投資家にとっては神経質な相場展開が続きそうだ。
