週明け市場は大混乱、一時3000円超の下落
2026年3月9日、週明けの東京株式市場は大荒れの展開となりました。日経平均対象のCFD（差金決済取引）は前週末から3000円超の下落を記録し、投資家の間に動揺が走りました。
この急落の背景には、中東情勢の急激な悪化があります。米軍はイランが住宅密集地からミサイルやドローン攻撃を実施していると指摘し、イラン国民に「自宅待機」を求める異例の事態に。さらにトランプ氏がイランのウラン押収へ地上作戦を検討しているとの報道もあり、市場は一気にリスクオフムードに包まれました。
原油先物は100ドル突破、エネルギー危機の懸念
中東情勢の緊迫化を受けて、原油先物価格は100ドルを突破。サウジアラビアがイランに報復を警告し、エネルギー部門への攻撃が続けば対抗措置を取ると表明したことで、エネルギー供給への懸念が一気に高まりました。
為替市場でもドルは158円付近まで上昇し、主要10通貨に対して小幅上昇。前週の弱い米雇用統計や原油高を嫌気して米国株式市場も続落しており、世界的なリスクオフの流れが加速していました。
それでも日経平均5万5620円を維持した「買い」の正体
しかし、日経平均は最終的に5万5620円で取引を終え、中東の急落を跳ね返す形となりました。市場関係者の間では「この買いは一体誰なのか」と話題になっています。
専門家は「日本企業の業績は依然として堅調であり、中東危機が一時的なものと判断した機関投資家が押し目買いに動いた可能性が高い」と分析。また、「原油高は確かにマイナス要因だが、日本企業の多くは省エネ技術や代替エネルギーへのシフトを進めており、以前ほどの影響は受けない」との見方も出ています。
投資家は冷静な判断を
ネット上では「3000円下落って聞いて心臓止まりかけた」「結局持ち直すんかい」といった声が相次いでいます。中東情勢は予断を許さない状況が続いており、今後も市場の乱高下が予想されます。投資家には冷静な判断と、長期的な視点での投資戦略が求められています。
