米イラン戦争が新たな局面へ

イランへの「最大規模」空爆を実施した米国だが、戦況は予想以上に深刻化している可能性が浮上した。米メディアの報道によると、ホルムズ海峡に機雷が敷設されたとの情報があり、中東情勢は一層の緊迫度を増している。

トランプ氏の否定発言も信憑性に疑問符

トランプ大統領は機雷敷設の報道を否定しているが、関係筋からは国防総省の公式発表を大幅に上回る情報が漏れ出ている。イラン攻撃による米兵の負傷者数は、当初の公表では50人程度とされていたが、実際には150人に達しているとの証言が複数の関係者から得られているという。

この数字は国防総省が公表している数値の約3倍にあたり、米軍が受けた打撃の深刻さを物語っている。情報の食い違いについて、政権内部からも疑問の声が上がり始めている。

「終了近い」発言の真意は

トランプ大統領は記者団に対し「終了は近い」と発言したものの、現地の状況は依然として予断を許さない。イランの次期最高指導者とされるモジュダバ・ハメネイ氏をトランプ氏は「軽量級」と嘲ったが、イラン側の抵抗は想定以上に激しいとの分析もある。

一方、米国はイスラエルに対してイランのエネルギー施設への攻撃停止を要請したとの報道もあり、戦況のエスカレーションを避けたい意向も見え隠れする。

日本経済への影響も懸念

中東情勢の不安定化により、原油価格は乱高下を続けており、日本を含む世界経済への影響も懸念されている。ホルムズ海峡は世界の原油輸送の要衝であり、機雷敷設が事実であれば、エネルギー安全保障上の重大な脅威となる。

ネット上では「また戦争が長引くのか」「ガソリン価格がさらに上がる」といった不安の声が広がっている。米国の地上部隊投入も検討されているとの情報もあり、事態の推移から目が離せない状況だ。