ペルシャ湾で停泊中だった日本の海運大手・商船三井が運航する商船の船体後部に損傷が確認された。けが人は出ていないものの、中東情勢の緊迫化が続く中での事案だけに、国際社会に衝撃が走っている。
トランプ米大統領は、イランがホルムズ海峡に機雷を設置する準備をしているとの情報を公表し、「撤去しなければ見たことのないレベルの攻撃を行う」と警告を発した。ホルムズ海峡は世界の原油輸送の約2割が通過する「エネルギーの大動脈」であり、ここが封鎖されれば世界経済に甚大な影響が及ぶ。
今回の商船三井船の損傷原因は現時点で不明だが、タイミングが極めて悪い。アメリカとイスラエルによるイラン攻撃が続く中、イラン側も報復措置を示唆しており、ペルシャ湾一帯は緊張状態にある。UAE（アラブ首長国連邦）の最大製油所も無人機攻撃を受けて停止するなど、中東全域で不穏な動きが相次いでいる。
米政府は原油価格の高騰を懸念し、イスラエルに対してイランの石油施設への攻撃を自制するよう求めている。しかし、すでに原油価格は急騰しており、日本でも石油備蓄の放出が16日にも決定される見込みだ。高市首相はガソリン価格を170円台に抑える方針を表明したが、中東情勢次第では更なる値上がりも懸念される。
商船三井は被害状況の詳細を調査中としているが、今後同様の事案が続発すれば、日本の海運業界や貿易活動にも深刻な影響が出る可能性がある。政府は邦人の安全確保と情報収集を急いでいる。
