大手出版社KADOKAWAが実施した早期退職制度に154人が応募したことが明らかになった。同社の従業員規模からすると相当規模の人員削減となり、業界内で人材流出への懸念が高まっている。
出版業界全体が紙メディアの売上減少と電子書籍市場への転換で揺れる中、KADOKAWA経営陣は構造改革の一環として早期退職を提示。応募者には退職金の上乗せなどで対応した模様だ。
特に懸念されるのが編集部門からの離職。出版社の競争力を左右する優秀な編集者や企画スタッフの流出は、今後の新刊企画や既存タイトルのブランド維持に直結する。同業他社の採用活動も活発化しており、人材の奪い合いが本格化する可能性もある。
出版不況が長期化する中、大手企業による人員調整の動きが相次ぐ。果たしてこれは業界再編の始まりなのか、それとも適正規模への調整なのか。人材流出が創作環境や編集品質にどう影響するか、業界全体が注視している。
