警察庁の発表で衝撃の数字が明かされた。昨年1年間に全国の山で遭難した人は3623人と過去最多を更新したのだ。
救助される側のニーズが急増する一方で、SNS上では批判の声が止まらない。「勝手に遭難して迷惑だ」「救出費用は本人に請求すべきだ」といった厳しい指摘が相次いでいるのである。
遭難事故がニュースになるたび、善意で成り立つ捜索・救助活動への不満がオンライン上で爆発する構図が定着しつつある。無謀な登山、不十分な準備、適切でない季節の登山──原因は様々だが、結果として公的リソースが消費されるという現実が、納税者の義憤を刺激しているようだ。
捜索チームの本音はどこにあるのか。安全登山と税金、そして個人の自由の線引きをめぐる議論は深まるばかりだ。
